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  • 2018/06/08NHK

    確か仕事を辞めてセミリタイアするのを機にテレビを処分したと思います。テレビが無いので録画機器や再生機器もありません。非常にシンプル。そうすると、もう4年ぐらい家でテレビを観る習慣が無い事になります。テレビが無くて困る事は何も無いですね。むしろ良い事だらけな気がします。テレビを観ている時間を他の事に使えますし。芸能番組や報道番組が下らないとまでは言いませんが、ネットニュースで十分ではないでしょうか。...

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  • 2017/06/26NHK

    放送法第64条一項(受信契約及び受信料)協会の放送を受信することのできる受信設備を設置した者は、協会とその放送の受信についての契約をしなければならない。自宅にテレビ(受信設備)を設置してNHKを受信できる状態でなければ、NKHと契約する義務はありません。ただしいったん契約してしまえば契約解除しないかぎり、たとえテレビが無くても受信料を払い続けなければなりません。そのためテレビを設置していないのにうかつに契...

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家にテレビが無くても何も困らない

  • 投稿 2018/06/08
  • NHK
確か仕事を辞めてセミリタイアするのを機にテレビを処分したと思います。

テレビが無いので録画機器や再生機器もありません。非常にシンプル。

そうすると、もう4年ぐらい家でテレビを観る習慣が無い事になります。

テレビが無くて困る事は何も無いですね。

むしろ良い事だらけな気がします。テレビを観ている時間を他の事に使えますし。

芸能番組や報道番組が下らないとまでは言いませんが、ネットニュースで十分ではないでしょうか。

感情に訴えるつくりのテレビ番組を観て、偏向報道に憤(いきどお)ったり、やらせ臭い報道番組を見て首をひねったりしてムダなエネルギーを使う事もなくなり、心穏やかに日常を過ごせますよ。

テレビを観ていないと情報収集が出来ないという人もいますが、緊急速報などを除けば今時テレビで特集されたりする時点でちょっと古い情報だったりします。

いやいやそうは言ってもテレビが無いと困るでしょ、という人は単に昔からの習慣で惰性で観ているだけだと思いますよ。

惰性で生きている人の口癖は、そんな事絶対にできない、ですからね。

テレビが無くてもデメリットは無くまったく何も困らないばかりか、メリットだらけです。

21世紀の今時はテレビを観る習慣の無いご家庭に育った人も増えてきているようで、そんな人には最初からデメリットもメリットも何も関係無いですしね。

もはやテレビ視聴は20世紀の遺物的な習慣と言えるでしょう。

そうそう、家にテレビが無いメリットとして、NHKの受信契約を結ぶ必要が無いというのもあります。

関連記事:どうしてもNHKの受信契約を断れない人の断り方

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どうしてもNHKの受信契約を断れない人の断り方

  • 投稿 2017/06/26
  • NHK

放送法第64条一項(受信契約及び受信料)
協会の放送を受信することのできる受信設備を設置した者は、協会とその放送の受信についての契約をしなければならない。


自宅にテレビ(受信設備)を設置してNHKを受信できる状態でなければ、NKHと契約する義務はありません。ただしいったん契約してしまえば契約解除しないかぎり、たとえテレビが無くても受信料を払い続けなければなりません。

そのためテレビを設置していないのにうかつに契約させられてしまうと後が面倒です。ちなみにワンセグ携帯やインターネットが受信設備に当たるというNHKの主張は放送法を拡大解釈している可能性があり、現状相手にする必要はありません。(未契約者のみ。契約者はNHKの「拡大解釈」に付き合わされる恐れがある)

そうは言ってもどうしてもNHKの受信契約を断れないという人はいると思います。集金人はそういう善良な人を狙っています。そもそも集金人にしてみればNHKを見ているかどうかはどうでもよくて、契約さえさせてしまえばそれで良いのです。

私の経験上のアドバイスは以下の通りです。

1 居留守は使わないほうが良い
 居留守を使っている限り、集金人は何度でもやってきます。契約を断り切れない人はそのうち根負けしてしまうでしょう。逆に言えば一度ちゃんと対応すれば当分来ません。居留守を使うのはむしろ神経の太い人向けです。
(端末に情報を入力して情報共有されるので当分来なくなる)

2 余計なことを言わない、言わせない
 集金人は放送法とその拡大解釈をたてに契約を迫ってきます。放送法をきちんと理解していれば彼らを論破することは可能ですが、なかなかそこまで暇な人もいないでしょう。ですので、会話が長引けば長引くほど雲行きが怪しくなってきます。

ここは余計な事を言わずに、

「テレビはありません。お帰りはあちらです。」とだけ伝えましょう。

解説すると、「受信設備を設置していないこと」「帰ってほしいという意志」の2点を明確に伝えるのです。
彼らの主張は一切聞く必要はありません。一方通行で大丈夫です。

彼らが何を言おうとテレビを設置していないという一点だけで、契約の義務はないのです。
契約を断り切れないという人は、ひとつ馬鹿になってこれ以外しゃべれない人になって下さい。

もしトラブルになったら、帰ってくれなかったという一点で地域のNHKの営業所(集金人はNHKの下請け孫請け業者)、悪質な場合は警察に電話して下さい(不退去罪になります)。

あ、もちろんテレビを設置している場合は放送法第64条一項が適用されるので双方合意の上で契約をする必要があります。
上記の事はテレビを設置していない場合の話です。

以上です。


NHKをぶっ壊す! 受信料不払い編―日本放送協会の放送受信料を合法的に支払わないための放送法対策マニュアル




↑なお、この立花孝志という人は経歴がうさんくさいのであまり関わりたくないのですが、おかしい事に疑問を呈する人、声を上げる人はいた方がいいと思います。

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