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インデックス投資の全盛期が来るかもしれない

インデックス投資の全盛期が来そうな気がします。

考える材料としては、

1 個人金融資産の極端な老人層への偏り
2 インデックスファンドの信託報酬の劇的な低下(金融機関の戦略の変化)
3 金融庁の「上場株式等の相続税評価の見直し」

があります。

まず個人金融資産の極端な老人層への偏りですが、日本の個人金融資産が約1500兆と言われていて、このうち7割から9割を老人層が握っていると言われています。

注目集まる相続資産市場と金融機関の取組み
↑野村資本市場研究所のこの記事によると、「2030年までの相続資産額は控えめに見積もっても1000兆円規模」となっています。確かに7割のうち殆どが相続されると考えたらそのぐらいになります。

老人層の投資で一番心理的に重要なのは、運用期間があまり残されていない事です。定年退職した後にいくら運用期間が残っているかは神のみぞ知る事です。彼らは長期的な運用を考えられないので、信託報酬には無頓着です。わかり易いのは(見かけ上の)利回りで、一時期投資信託が毎月分配型ばかりになったのはこういう背景があります。

しかし金融機関もこういう焼畑農業のような商売はいつまでも続けるわけには行きません。あと15年から20年後には大相続時代が待っているからです。今から次世代の老人層(つまり我々セミリタイア世代)を囲い込んで育成していく必要があります。

30代から40代の資産形成世代は信託報酬を始めとするコストには敏感です。この世代の心に一番響く戦略は「未来への長期投資」であり、それを支える「低い運用コスト」です。投資期間が長ければ長いほど運用コストの差が響いてくるからです。

つまりこれが金融機関の戦略の変化です。2015年はインデックスファンドのコストが劇的な低下を見せました。もはや手数料収入で短期的に稼ぐより、預かり資産の大きさで長期的に稼ぐ時代です。

とどめは、金融庁の「上場株式等の相続税評価の見直し」です。
もしこれが実現したら、相続時の株式の評価は時価の70%となります。今までの相続対策は投資用住宅の建設でしたが、これが通れば株を買って相続対策する人が続出するでしょう。というか、相続する立場の子供たちは皆株を買わせようとするでしょうね。

もしこの案が通らないとしても、すでに流れが出来ているので信託報酬の低下とインデックス投資家の増大は止まらないでしょう。

これはちょっとバラ色のシナリオですが、実現可能性はあると思います。いずれにしても今後の株価次第ですね。「株高は七難隠す」、全てがうまくいけば凄い事になりそうですが…

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NYダウ平均の超長期チャートから考えること(インデックス投資)

NYダウ平均というのは、誤解を恐れずにもの凄くおおざっぱに言えば世界経済指数と言ってもいいと思います。

これだけ多様化した現在の世界でも、結局は資本主義の総本山であるアメリカの景気の影響を受けるからです。だから経済の方向性を考える時は必ずアメリカの事から考えなくていけません。

NYダウ工業株30種平均 超長期月足チャート

注目するのは1929年10月24日の世界恐慌からです。中学校の歴史で習ったと思います。

この時のダウ史上最高値を回復するのに何年かかったのか見てみます。
当時の記録を見るとこの世の終わりのような騒ぎになっていますが、世界経済は右肩上がりが原則とされていますから、時間はかかるでしょうがいずれ回復するでしょう。

1932年ロサンゼルス五輪、このあたりがチャートの底ですね。
景気回復のためにアメリカはニューディール政策という景気対策をとります。中学の歴史で習いました。よく知りませんがたぶんアベノミクスのようなものでしょう。

ニューディール政策は一応成功ということで、アメリカは繁栄しますが世界情勢とくにヨーロッパはドイツを中心にきな臭くなってきます。1937年から再び株価が下がり始め、1939年に第2次世界大戦が始まります。ここまで10年です。

ドイツや日本の降伏が見えてきた1944年あたりから株価は回復に向かいます。戦後はソ連がベルリン封鎖を実施した1948年あたりから冷戦構造の顕在化でまた足踏みします。ここまで約20年です。

結局、世界恐慌前のダウ平均を回復したのは1954年でした。約25年かかりました。
25年…歴史で見るとわずかな期間ですが、人間の一生で考えると大学生がくたびれかけた中年になるぐらいの時間が経過しています。定年退職した人だったら、悪くすると死んでいます。

この結果を受けてインデックス投資を考えるとすると、面白いのは人によって結論が全然違ってくることです。

こういう事例があるから、インデックス投資はダメだという人と、逆にだからこそインデックス投資が有効という人もいます。

重要なのは手法では無く、その人の投資哲学です。なんにせよ一貫した投資哲学を確立できなかった人は、25年の時間の経過に耐えられなかったと推測できます。

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乱暴だが有効なアドバイス「バランスファンドは買うな」「ラップ口座はやるな」「毎月分配型には手を出すな」

久しぶりにインデックス投資関連の話です。
このネタは確実に荒れるのでなるべくザックリと行きたいと思います。

バランスファンドが本質的にダメな4つの理由

同じ運用内容で実質的な手数料がより高い運用商品は「確実に悪い」。儲かる時の儲けは小さいし、損をする時の損は大きいので、買った時点でダメなのだ。金融の世界では、意思決定時点(結果論ではなく)の馬鹿さ加減が数量的に厳密に評価できる。この点で、バランスファンドは「確実にダメな商品」なのだ。


あえて論評は避けますが、山崎氏がなぜこのような挑発的な言動を繰り返すかというと、とにかくコストの重要性を強調したいからだと思います。こうでも言わないと、馬鹿馬鹿しいような金融商品に手を出す人が後を絶たないから?

もちろん「バランスファンド」や「ラップ口座」、あとここでは上がっていませんが、いつも槍玉に上がる「毎月分配型投信」の中にも良いものはあるでしょう。特にバランスファンドには低コストのものがあるんじゃないかな?

ただこれらのカテゴリーには圧倒的に地雷商品が埋まっている可能性が高いんです。
私がごくごく親しくまったくの投資素人の人にアドバイスを求められたとしたら、上記の3商品は真っ先に検討から外してもらいます。

「バランスファンド」の中身が理解できるようになったらもうアドバイスはいらないでしょう。好きにすればいいと思います。「ラップ口座」は論外、「毎月分配型投信」も理解が深まったら極一部の商品を除いてあえて選択する必要はないでしょう。

つまり乱暴だが一番良心的で有効なアドバイスだと思います。極論ではありますが、現状を考えると結果的に間違っていない。
逆に山崎氏の挑発的な言動にカチンと来る人は、ある程度知識のある人だろうから、なるべく低コストのバランスファンドを探せばいいんじゃないでしょうか。

というか、インデックス投信は常時何百種類と販売されていますけど、カテゴリーごとのコスト最安のもの以外は買う価値無いんですよ。初心者にそれが見つけられるとは思えないので、ざっくりとバランスファンドは買うなというのは良心的なアドバイスだと思いますね。

それにしても山崎氏は人を間接的にでも馬鹿(ダメ)呼ばわりするのはいい加減止めた方がいいのではないでしょうか。大筋では良いこと言ってるのに感情的になりますよ。

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