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リタイア者の株式100%の資産配分は正当化できるのか?

私は今までの人生で資産の9割方、信用取引分を入れると時には10割超を株式に突っ込んできました。
定期預金や積立貯金はせず、国債や外国債などの債券を買うこともありませんでした。
それが最も効率がいいと信じていたのですが、ある時ジェレミー・シーゲルの「株式投資」(第3版でした)を読んで衝撃を受けました。ちょっと長くなりますが引用すると、

保有期間が長くなるにつれ、ポートフォリオにおける望ましい株式の比率は急速に高くなる。過去200年間の株式と債券の利回りをもとに計算すると、「超保守派」の投資家は30年の保有期間の場合、ポートフォリオのほぼ4分の3を株式で保有する必要がある。長期投資では、株式は債券に比べて購買力の観点から安全であるため、この配分は正当化できる。「保守派」の場合はポートフォリオの約90%、「リスク容認派」「リスク選好派」はその100%以上を株式投資に割り当てるべきという結果になっている。


ちなみにシーゲル博士の研究によると過去200年のデータでは、投資期間が30年を超えると株式の利回りが債券の利回りを超える確率が100%になります。100%ですよ!

私はこれまでの投資人生を明らかに「リスク選好派」として過ごしてきたので、100%以上を株式投資に割り当ててきたのは正しかったことになります。ただし10年程度の期間では債券のリターンを下回る可能性が2割ほどはあるようです。

ここで問題になるのは投資期間で、私は死ぬまで株式投資を続けるつもりなので、平均寿命の80歳まで生きるとすると、残存投資期間は40年以上になります。
つまり残りの投資人生を「保守派」の投資家として過ごすとしても、資産のほとんどを株式投資に当てるのがリスクの少ない正しい選択となります。

債券より株式の方がリスクが低いというのは感覚的には受け入れ難いですが、少なくとも今までの統計的にはそうなっています。
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