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これらの商社株は高配当銘柄なので、投資雑誌の高配当株ランキングの常連です。
しかし配当の安定性と継続性という点ではもっとも向いていない業種であり、総合的には相性はかなり悪いと言わざるを得ません。
高配当株投資と言えば商社株という人も多いと思いますが私はおすすめできません。
商社株は有利子負債が多く、配当は業績連動型なのが基本です。PER(株価収益率)が低い万年割安株なのにも理由があります。
総合商社は動かす金額は巨大なのですが利益率は低く(有利子負債が多いのでROEはそこそこだがROAは低い)、総合商社と言っても実際は資源株に近いので資源相場に大きく影響を受けます。さらに為替の問題があります。
日経平均を構成する主要銘柄でもあるので業績に関係無く需給面で全体相場の影響も強く受けます。株価推移はフラフラと安定せずとても落ち着いてホールドできる業種ではありません。
長期の世界経済の動向や資源相場や為替相場、日経平均の相場を読んで底で買って天井で売ると言った投資法には向いていて、投資法としてはやりがいのある業種ではありますが、それは配当金生活の領域ではなく別の話になります。
もっとも個別銘柄を見ていくと三井物産(8031)などは、業績連動型の配当方針を修正して、業績に関わらず配当金をある程度維持する方向へ変わってきたようです。こうなってくると配当金が株価の下支えになり、需給面からはある程度株価の底が読めるようになってきます。
しかしやはりNTTドコモ(9437)やキヤノン(7751)のように減配の実績が無いというほど固い銘柄ではありません。
配当性向の高まり過ぎた銘柄は、株主が慣れて油断した頃に当然のように減配が来ますからダメージも大きくなる傾向があります。
配当金生活と商社株の相性は悪いので、ポートフォリオの軸にするのはおすすめしません。
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