資産運用のカテゴリ記事一覧

高配当株に投資して配当金のみで生活しているブログ。仕事を辞めてセミリタイア(早期リタイア)生活中です。

カテゴリ:資産運用

  • 2017/02/25資産運用

    個別株投資を敬遠する人の理由のひとつとして、個別企業は倒産することがある、というものがあると思います。つまり投資金額がゼロになってしまう事態を恐れる訳ですが、私に言わせると価値がゼロになる企業に投資していたり、株価が1円になるまで保有を続けたりする人は100%自業自得ですし、常識的な判断力のある人なら100%ないとは言いませんが、まずそんな事にはなりません。まともな投資を心がければそれほど倒産という事態...

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  • 2017/01/09資産運用

    具体的には日経新聞とザイの事なんですけけど、これはもう娯楽読み物だと割り切る事です。間違ってもフムフムなるほど、と感心しながら読んだりしてはいけません。東スポをフムフムなるほど、と感心しながら読んでいたら物凄くアホっぽく見えるでしょう。しかしある程度分かってる人から見るとこれと同じ事なんです。噴飯物の記事が満載です。日経新聞にせよザイにせよ、記者や編集者は学歴的にはエリートなんでしょうが、惜しむら...

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  • 2017/01/09資産運用

    なぜなら日経新聞……というか国内新聞の経済記者は経済や金融、企業会計の教育を受けた専門記者ではないからです。記者として記事を書く専門家ではあるのですが、経済に独自の見識を持つ専門家では無い。一般紙の経済欄や経済誌の記者という肩書きからすると盲点です。専門家では無い記者が書いた記事をわざわざ優先的に読む必要はありません。専門家という意味では専業の個人投資家の方が余程専門性が高いです。記者というのは官公...

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上場廃止、倒産する企業の傾向

個別株投資を敬遠する人の理由のひとつとして、個別企業は倒産することがある、というものがあると思います。

つまり投資金額がゼロになってしまう事態を恐れる訳ですが、私に言わせると価値がゼロになる企業に投資していたり、株価が1円になるまで保有を続けたりする人は100%自業自得ですし、常識的な判断力のある人なら100%ないとは言いませんが、まずそんな事にはなりません。

まともな投資を心がければそれほど倒産という事態は恐れることではありません。では、どういう企業が倒産しやすいか、最も倒産の多かった特異点である2008年度の事例で傾向を見て行きます。


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2008年度の倒産による上場廃止は33件です。わかりやすいように多い業種ごとに並べてみましたが、一目瞭然で不動産・建設が多く、全体の3分の2を占めます。

私が配当金生活的目的では不動産・建設セクターに投資しないのはこの辺にも理由があります。またこの年、ニューシティ・レジデンス投資法人がJ-REITで初めて経営破綻しました。

この年は東芝(6502)の「チャレンジ」が密かに始まった年であり、歴史的世界的な不況で不動産・建設セクターの資金繰り状況は最悪でした。

不況の時に不動産・建設セクターがバタバタと倒れるのはイメージ的に分かると思いますが、こうして表にしてみると圧倒的です。また倒産こそしていませんが、両セクターに資金を供給していた金融セクターも大ダメージを受けて生き残りに必死になります。

傾向として上場市場はあまり関係ありませんね。東証1部の大企業でも潰れる時はあっさり潰れます。新興企業が倒産しやすいイメージがあるのは、もともと株価が過剰評価気味で不況時の暴落のイメージが強いからでしょう。

2017年2月現在、アメリカはトランプ相場で金融セクターを中心に、日本は新興株を中心にワッショイワッショイやっていて、今すぐどうこうなるとは言いませんが、こういう時こそ歴史を振り返って気を引き締めてみることも必要でしょう。

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一番売れてる経済新聞や一番売れてる投資雑誌の読み方

具体的には日経新聞とザイの事なんですけけど、これはもう娯楽読み物だと割り切る事です。

間違ってもフムフムなるほど、と感心しながら読んだりしてはいけません。

東スポをフムフムなるほど、と感心しながら読んでいたら物凄くアホっぽく見えるでしょう。しかしある程度分かってる人から見るとこれと同じ事なんです。

噴飯物の記事が満載です。

日経新聞にせよザイにせよ、記者や編集者は学歴的にはエリートなんでしょうが、惜しむらくは投資のエリートでは無いんですよ。
採用条件に経済専門家や経済学部の学生を優先的に採用する、とはなってませんからね。

じゃあ入社後に投資エリートになるかというと、そんな事に入れ込んでいたらスクープ記事はとれませんし仕事になりません。ダメサラリーマンと違って優秀な人達でしょうから投資なんかするより仕事に打ち込んだ方が儲かります。


読み方ですが、日経新聞にはそれなりに株価に対する影響力があるでしょうし、ザイは初心者の個人投資家に影響力があるでしょう。その影響力を考慮して、ある程度は逆張りに使えるかもしれません。

ただこれは逆張りのつもりがいつのまにか自分がカモになっている危険性もあり、あまりオススメはしませんね。

新聞や雑誌で好意的に書かれた企業の株を買うのは危険です。その記事を読んで好意を持った人が他に大量にいるはずだからです。良い企業なのに新聞や雑誌に取り上げられるまで自分が知らなかったとしたら、かなり不利なスタート地点ですから、どうしてもその企業に投資するなら覚悟はしましょう。

自分が以前から投資している企業が雑誌に取り上げられるようになると、出口を意識するようになるぐらいが理想的です。

この考え方でいくと、新聞や雑誌に取り上げられない企業に絞って投資するのは良いアイディアです。

東洋経済の四季報にはプロ500とか銘柄数を絞ったバーションがありまして、その他にも推奨銘柄がいっぱい載った投資雑誌の特集号なんかがあります。

厳選銘柄だけが載ってる本の中から選ぶから、ラクだと思いますか?

むしろこれらの本に載ってる銘柄を全部外して選んだ方が注目されず競争が少なくてラクかもしれませんよ。上場企業は3000社近くあるんですから。

会社四季報プロ500 2017年 新春号 [雑誌]




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株で勝ちたかったら日経新聞は読む必要ありません

なぜなら日経新聞……というか国内新聞の経済記者は経済や金融、企業会計の教育を受けた専門記者ではないからです。記者として記事を書く専門家ではあるのですが、経済に独自の見識を持つ専門家では無い。一般紙の経済欄や経済誌の記者という肩書きからすると盲点です。

専門家では無い記者が書いた記事をわざわざ優先的に読む必要はありません。

専門家という意味では専業の個人投資家の方が余程専門性が高いです。

記者というのは官公庁や企業の広報担当の人が配ってくれる資料をまとめて編集して記事にするのが仕事なので、誰が書いても基本的に同じ記事になります。ということは、個人投資家の仕事に限れば新聞なんか読まなくても官公庁や企業の発表する一次資料だけ読んでいればそれで済むのです。

ヒマがあったら新聞を読んでもいいですが、どうせ書いてある事はどの新聞でも一緒でその新聞社毎に商売方針に従って多少味付けがしてあるだけです。個人投資家だからと言って別に経済専門誌風味の全国紙でしかない日経新聞を読む必然性はありません。

日経新聞が日銀金融政策決定会合の度に抜け駆け的なスクープに走るのは、それしか能が無いからです。やってる事は芸能記者と一緒です。スクープ主義なので誤報も多いです。ドコモのiPhoneが来るぞ〜というオオカミ少年的な記事を「数年に渡って」掲載し続けたのも憶えている人も多いでしょう。

国内の情報は新聞を読む必要は無いとしたら、海外の情報はロイターやブルームバーグといった投資情報を配信してるサイトをチェックすればそれでよろしいです。

国内の官公庁の発表や企業のIR、海外の投資情報サイトをチェックして、国内と海外の政策、金利、為替、債券、株、不動産、商品相場などを横断的に把握して投資戦略を考えれば良いでしょう。

事実としての数字を押さえるのが先決で、これだけでも時間がかかるし十分でしょう。

そうするとやはり日経新聞は読む必要がありません。たまに読み物として読んでみると、実にどうでもいい事で誌面が埋められているのでびっくりする事があります。昔、株嫌いで口の悪い人が日経新聞を競馬新聞扱いしていましたが、情報量やコンパクトさでは競馬新聞にかなり負けてます。

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