Amazon Echo Dot( 第3世代)が999円破格なので即ポチだった件

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「Amazon Echo Dot( 第3世代)」が Amazon Music Unlimited新規契約者に限り、999円で販売されるキャンペーンをやっています。

Echo Dot と音楽一か月分がセットでお得¥999円

プライムデーなどのビックセールを超える値引き率、というか普段5980円なので考えるまでも無く最安値。こんなの即ポチでしょう。

という訳で買いました。

 


 


 


 

スマートスピーカーを使うにはスマホとWi-Fi環境がある事が必須ですが、設定はとても簡単です。電源を入れたらすぐしゃべり出すのでそのままスマホにアプリを入れて見ればマニュアルも不要ですね。

999円の内訳はAmazon Music Unlimited個人プランが一か月780円、本体が219円でした。送料も無料です。私はAmazonプライム会員なのでこの内容ですが、非会員の場合は999円は変わりませんが内訳が違って送料無料は条件付きになるようです。あと色も会員は選べるけど非会員は選べないとか?Amazon利用するならAmazonプライム会員は入っておくべきでしょうね。

プライム無料体験

 

キャンペーン細則・注意事項

本セット商品「Echo Dot第3世代+Amazon Music Unlimited個人プラン1か月分*以降自動更新」は、Amazon Music Unlimitedに新規会員登録される方のみが999円(税込)で購入可能です。Amazon Music Unlimited個人プランについて、1か月間終了後は、自動的に会員登録が更新され、月額980円(税込)(プライム会員の場合は780円(税込))が毎月請求されます。自動更新を希望されない場合は、Amazon Music設定から自動更新しない設定に変更できます。本キャンペーンは他のキャンペーン・商品との併用は出来ません。デジタルコンテンツとサービスは日本でのご利用のみに制限される場合があり、Amazon ミュージック利用規約に準じます。本セット商品は1名様、1アカウントにつき1つまでご購入いただけます。Amazon.co.jpは本キャンペーンを予告なく変更または終了する権利を保有します。本キャンペーンにより獲得した権利を、第三者に譲渡することはできません。キャンセル等の理由により本キャンペーンの利用条件を満たさない場合、その他不正行為とみなした場合は、本キャンペーン分相当額を請求する等適切な措置をとらせていただくことがあります。

 

月額契約のサービスは使わなくなったのに解約を忘れてずっと課金されている事があります。それを嫌って契約そのものを嫌う人もいますが、Amazonの場合は自動更新をしない設定が出来ます。

Amazon Music設定から「会員登録をキャンセルする」で自動更新が解除されます。上記の通り正規の手続きですし、最初にやっておけば解約忘れも無くなるでしょう。

スマートスピーカーの使い道ですが、私はあまり音楽は聞かない方なんですが、それでも買おうと思ったのはキッチンタイマーとして使いたかったからです。料理中は手が離せなかったり手が濡れてたりするので、タイマーセットがおっくうになりがちなので、声で操作できるのは良いなと。

もちろん音楽を聞きながら作業したり、寝室に置いて目覚ましに使っても良いですしね。

これキャンペーン期限は無いようですがいつまでやるんですかね?品切れするまで?

Echo Dot と音楽一か月分がセットでお得¥999円

【年末恒例】損出し節税クロス取引による税金先送りテクニック【合法】

今年も年末が近づいて、人によっては損出し目的の株式売却を考える時期になってきました。

配当金生活は高配当株の継続保有により配当金を貰い続けるのが目的なので、基本的に一度買った株は投資の前提条件が変わらない限り売る事はありません。

例外としては年末に限り、含み損の銘柄を売る事があります。単に含み損の銘柄を売るのは損切りと呼ばれますが、節税目的(厳密には税金の先送り)の売却は損出しと言います。

含み損の銘柄を売って損失を確定する事によって、その年にそれまでに確定した利益(売却益及び配当金)があれば払い過ぎた税金が還ってきます。

広い意味では単に確定利益に売却損をぶつけて利益を相殺する事も損出しと言いますが、これで終わると以後配当金を受け取れなくなり単なる損切りとも言えます。

単なる損切りではなく、いったん売って損失を確定し、翌営業日に同一銘柄を買い戻すのです。

注意するのは同一営業日でやっては駄目な事です。

特定口座のルールとしては同一営業日の売りと買いは買いが先に計算されるので、買い付け平均単価が変化してしまい損出しの効果が減ってしまいます。これを避ける為のやり方です。

ただしこのやり方は営業日をまたぐので、思った値段で買い戻せない可能性があるのが難点です。どうしても同一営業日にしたければ複数の証券会社の口座でやる方法もありますが口座の管理は面倒になります。また複数の証券口座で損益通算を行うための確定申告が必須になります。

(複数の証券口座を使って同一銘柄の売りと買いを行う、などの怪しい動きは仮装取引、相場操縦を疑われ違法になる可能性もあります)

 

さてここからが本題になりますが、信用口座があるなら損出しは通常はクロス取引を行います。

具体的な手順は、同一営業日に現物売り、信用買い、翌営業日に現引(げんびき)です。

現物口座と信用口座は買い付け平均単価の計算が別なのでこれで問題ありません(現引現渡は現物取引の取扱い)

より具体的なやり方としては、なるべく出来高の多い時間帯である寄り付き前に、現物成行売り、信用成行買いの注文を出しておきます。

これで同値で取引されるので、現物取引のように売値と買値の差を気にする必要もなく簡単です。

また出来高の多い寄り付き一回で取引を終えるので、自分の取引で価格形成に影響を与えないように配慮したやり方です。

(それでも極端に出来高の少ない銘柄では注意して下さい)

あとは翌営業日に現引きして終了です。

外部参考リンク:同一銘柄を2回以上にわたって買付けた場合の取得価額はどのように計算するのですか?(マネックス証券)

こうする事によって損失を計上し、その年の譲渡益や配当金と損益通算する事によって、払い過ぎた税金が戻ってきます。

源泉徴収ありの特定口座なら譲渡益に課税された払い過ぎの税金はそのつど還付されますし、配当金の税金は翌年の1月にまとめて還付されます。

損益通算して引ききれないマイナスは3年間繰り越し(確定申告が必要)できます。

マイナスを翌年に繰り越した時は、翌年は逆に利益を確定(益出しと呼ぶ)して、無税で含み益を実現益に換える事もできます(確定申告が必要)

やってる事は税金の先送りなのですが、配当金生活は基本的に保有株は売らずに配当金を受けとり続けるので、なんなら一生利益を確定せずにいくらでも先送りできます。

年末はこういった損出しの為の売却があちこちの銘柄で観測されます。これが年末の株安の原因のひとつにもなっています。

私は例年10月くらいから損出しクロス取引の計画を立て始めます。

1月からそれまでに受け取った配当金がそれなりの額になっており、どの含み損の銘柄を売却して損益通算したら良いか計画が立てやすくなっているからです。

損出しクロス取引には、心理的なプラス効果もあります。

ネット証券の含み損の口座画面を眺め続けるのは不愉快な事ですが、いったん処理して確定損にしてしまえば節税にもなり、マイナスが画面上から消えるので以後は心理的に楽になります(笑)

毎年こうした損出し取引を続けて税金の先送りを続けていくと、自然とポートフォリオは含み益の銘柄が多くなっていきます。

新年を新しい気持ちで迎えるために、ここはプラスに考えましょう。

最後に念のためもう一度細かい注意点を挙げておきます。

年末に出来高の少ない小型株の板(売買の注文状況)を観察していると、薄い板をぶち抜いて派手に損出しする人が見受けられることがあります。

損出しは基本的には合法ですが、仮想売買といって相場操縦が疑われるような取引は違法になる恐れがあります。

取引量の少ない零細の個人投資家にはあまり関係ない話ですが、怪しい動きは止めましょう。

自分の売りに自分の買いをぶつけて活発を装うような取引は仮想売買にあたります。ネット証券の場合は自動的に警告文が表示されますが、出来高に占める自分の取引の占有率にも注意です。特に小型株の場合は出来高がほとんどない場合があるので、個人投資家でも注意が必要です。

なお、税制上の最終取引日は受渡日がベースになるので、損出しはその日までに処理を終えなければなりません。

うっかり大納会などに損出しをしたら、それは翌年の分になってしまいます。

2019年は12月30日(月)が大納会なので、その2営業日前の12月26日(木)が税制上の最終取引日になります。配当権利落ちや優待権利落ちでもおなじみですね。(2019年7月26日から受渡し日が「2営業日後」(T+2)に変更になりました)

※確定申告をする事を条件に、上場株の売却損は売却した年の翌年から3年間繰り越す事ができます。つまり、年末に売れば丸3年、年始に売れば実質丸4年の期間がある事になります。3年かけても消化できなさそうな大きな含み損がある人は年末ではなく年始に売る事も検討する価値があります。

※長期保有が条件の株主優待銘柄について
近年は長期保有を条件に優待内容が変化する銘柄が増えています。クロス取引による優待タダ取りに対する対策ですが、節税のためのクロス取引や現物取引の損出しもいったん売却して買い戻すので、これに引っ掛かる可能性があります。株主番号が変わってしまう可能性があるからです。

【コンビニ編】10月1日からのキャッシュレス・消費者還元事業で確実に得をする方法

【コンビニ編】10月1日からのキャッシュレス・消費者還元事業で確実に得をする方法

2019年10月1日から「キャッシュレス・消費者還元事業」が開始されます。

この「キャッシュレス・消費者還元事業」(長い名前!)ですが制度がややこしく理解を諦めている・関心が無い人も多いのではないでしょうか。

簡単に言ってしまえば消費税の8%→10%増税のタイミングに合わせてキャッシュレス決済に限り5%もしくは2%のポイント(又は現金値引き)をばら撒き、国策であるキャッシュレス決済の普及推進と増税後の消費落ち込み対策を同時に行おうという政策です。

期間は9か月間限りですが、その期間はキャッシュレス決済を使って上手く立ち回れば増税前と同じかそれ以上の還元を受ける事ができます。

増税には文句があっても、いち庶民としてはある制度は利用していかなければならないでしょう。ただでさえややこしい制度なので、ここではとにかく簡単で理解しやすいやり方を重視します。

まずコンビニ編です。

大手コンビニは基本2%還元です。セブンイレブン、ファミマ、ローソンの3大コンビニではキャッシュレス決済することによって即時2%値引きされる事が発表されています。例えば1000円のものをキャッシュレス決済すると980円で買えるという事です。なので現金で買うと損なのでとにかくキャッシュレスで決済するのが最低限です。

これだけだと2%の増税分と相殺なのでショボいですが、スマホ決済の場合は各事業者が上乗せで還元キャンペーンをやります。これに乗っかりましょう。クレカ派の人も今回ばかりはスマホ決済を使った方が明らかに得。

スマホ決済にはPayPay、LINE Pay、楽天ペイなどがありますが、結論から言うと楽天ペイを使うのが一番お得で分かりやすいです。

楽天ペイアプリキャンペーンのリンク

↑上記リンクのキャンペーンに事前エントリーするのが条件です。これ忘れがちです。

還元事業2%(大手コンビニの場合即時値引き)に加えて楽天スーパーポイント(期間限定)で3%還元されるので、コンビニに関しては何も考えずに楽天ペイで決済すれば常に合計5%還元になります。たとえ還元事業対象外店舗でも、その時は楽天側で5%還元するので常に5%還元になります。

(※コンビニは基本2%還元と考えて良いですが同じコンビニチェーンでも駅構内のコンビニなど大企業がフランチャイズ経営する店舗では2%還元を行わないそうです。クッソややこしい 外部リンク:日経の記事

細かい事を言うとポイント上限(3,000ポイント/期間)があるとか、ポイント反映が遅いとか、そもそも期間限定ポイントってどうなのよ?という点はありますが、そこを気にしなければ誰でも常に5%還元というのは分かりやすいです。

重要なのはこの還元期間中は常に楽天ペイ、つまり常にキャッシュレス決済に拘る事です。楽天ペイ経由なら楽天ポイントや楽天キャッシュを使って決済しても還元があります。楽天ポイントを貯めてる人なら美味しい話です。うっかりポイントカードを使って直接ポイントで決済してしまうと還元の対象外です。実際は三大コンビニでは楽天ポイントカードは使えませんが、この期間中はとにかく楽天ペイで決済する癖を付けた方が良さそうです。

楽天ペイが使えるコンビニは、セブンイレブン(10月1日から)、ファミマ系、ローソン系、ミニストップ、ポプラ系、セイコーマート等です。セブンイレブンが対応する事が大きくだいたいのコンビニをカバーできるようになります。

一応、PayPay、LINE Payにも触れておきます。

PayPayの場合はコンビニでの基本2%還元(即時値引き)に加えて1.5%(10月1日から改定)のPayPayボーナスが付き、合計3.5%です。悪くは無いですが5%に比べると見劣りしますし紐づけしているクレカがヤフーカード以外だとPayPayボーナス付与の対象外になっています。ヤフーカードを使っていてどうしてもPayPayを使いたい人以外は、コンビニではあえてPayPayを使う必要は無いでしょう。

LINE Payの場合はコンビニでの基本2%還元(即時値引き)に加えて利用者ランクに応じてLINE Payボーナス0.5~2%の還元があります。つまり合計2.5~4%還元ですが、利用者ランクが低い人だとメリットがなく、高い人でも4%止まりです。よほど高ランクでLINE Payに拘る人以外はコンビニではあえてLINE Payを使う必要は無いでしょう。

以上、2019年10月1日以降コンビニでは楽天ペイを使うのが一番お得という記事でした。もちろんPayPayやLINE Payが好きな人は多少還元率が劣ってもそちらを使っても構いませんし、スマホ決済ではなくクレジットカードを使っても構いません。とにかく現金よりはキャッシュレス決済するべきです。還元率と分かりやすさを重視すると楽天ペイが優秀です。

なお楽天ペイのキャンペーン第一弾の期間は2019年10月1日から12月2日まででそれ以降は未定ですが、2020年7月まではおそらく何らかのキャンペーンが継続して行われるでしょう。そしてこれは他社も同じで、その頃にはまた状況が変わっているかもしれません。

現状ではさらなるポイント上乗せとしては、楽天ペイに紐づけするカードが楽天カードならさらにポイントが1%付くので楽天ペイを経由して楽天カードで払えば合計6%還元になります。普段貯めてる楽天ポイントを使い切るのを優先するも良いですがあえて楽天ペイ経由楽天カードで払うのもアリです。