月別アーカイブ:2017年09月

セミリタイア後の自転車旅に使用する自転車の車種について

数日から数か月単位の自転車旅に使用する自転車はどんなものでしょうか。

これはどんな自転車でも可能で、値段的にも数千円から数十万円まで幅があります。


実際、四国遍路でも北海道でも、数千円のドンキのママチャリから数十万円の完全オーダーメイドの自転車まで、幅広く色んな自転車を見かけました。

皆さん自分なりに色々と工夫しています。

そうした自転車の車種を大まかに類別すると以下のような感じでしょうか。


・ママチャリ

シティサイクルと言われるもの、買い物用の前カゴがついているもの。シティサイクルでも通学用のものなどはかなり走行性能が高く荷台サイドにカバンを付けられるものもあるので、ある程度旅行に使うのも可能。ママチャリで日本一周しているツワモノも見かけました。使い捨てが可能な価格帯ですが、放置自転車はやめましょう。


・ロードバイク(ロードレーサー)

ロードレース用の競技車。軽くて速いが競技用なのでギヤ比が高く脚力は必要。のんびり走るには向いていません。荷物はほとんど積めないので、バックパックを背負う事になりさらに体力が必要になります。タイヤが細く泥除けも無いので雨中走行にも向いていません。価格は10万円前後から数十万円。


・クロスバイク

ロードバイクとマウンテンバイクの領域がクロスしているからクロスバイク。値段が手ごろなので街では一番よくみかけます。タイヤが太目のモデルにキャリアをつければ一応荷物も積めるので、通勤通学の延長でツーリングに使っている人も多いです。数万円から10数万円ぐらいの価格帯。


・ツーリング車

昔あったランドナーとかスポルティーフ、キャンピングといった古典的な車種は絶滅同然なので、趣味的なものを除けば、後述のマウンテンバイクかシクロクロスをベースにツーリング仕様にした物が各メーカーから売られています。最初からツーリング目的なら一番てっとりばやいです。価格は10万円ぐらいから。


・マウンテンバイク

山用の自転車なのでギヤ比が低く坂は上りやすい。タイヤも太く重くて基本的にスピードは出ません。競技用のものは荷物が積めませんが、フレームが頑丈なのでこれをベースに本格的なツーリング車にするのが一つのパターン。値段はピンキリですが、極端に安いものは悪路走行禁止の類似車なので注意。


・シクロクロス

簡単に言うと不整地を走る競技用のロードバイク。走れない所はかついで走る。ロードバイクと違ってタイヤが太目で泥除けやキャリアを付けられるので、これをベースにツーリング車にしたものが多いです。値段はロードバイク並み。


・ミニベロ(小径車)・折り畳み自転車

タイヤが20インチ以下の小径車。鉄道やバスと組み合わせるならツーリング用でもあり。荷物をどうするかが問題。



こんな感じなので、一番てっとりばやいのは各メーカーがツーリング車と銘打っているものを買う事ですが、ツーリング専用なので最初はちょっと大げさに感じられるかもしれません。

その場合は、ギヤ比の軽さや頑丈さを求めるならマウンテンバイク、スピードを求めるならシクロクロスを買っておいおいツーリング仕様に改造していけば良いでしょう。やはりスピードを求めるのか、北海道ではシクロクロスをベースにツーリング仕様にしたものを良く見かけました。


所有人口で言うとクロスバイクやロードバイクが一番多いのですが、細い自転車に無理めに荷物を積んでいるので、長期の旅行になるとトラブルが多くなるようです。


私自身は特殊なマウンテンバイクをツーリング仕様にしたものを使用しています。重くてスピードは出ませんが頑丈なのが取り柄で、連日走り続けてもタイヤやチェーンなどの消耗品以外は深刻なトラブルが起きた事はありません。重いから消耗も大きいとは言えますが。

ネットでの買い物は証券コード3333のサイクルベースあさひ
が総合的なネット店を持っています。後はAmazonとか、安さを求めるなら海外サイトもあります。

しかし初心者は最初は街の専門的なプロショップのお世話になった方が、結局は手間も費用も安くあがるかもしれません。

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ホワイトカラーの仕事はどんどんキツくなりやがて無くなる。ならばセミリタイアだ!?



>人工知能とロボットの進化によって人間の仕事が機械に奪われている。これまでもそうだったのだが、これから先、「仕事消滅」の加速が予測されている。

機械に仕事を奪われる労働者、という図式は産業革命以来ずっと続いている傾向ですが、これから先はその動きが加速する、さらに今までは単純労働の労働者が失業するだけでしたが、今後はむしろ頭脳労働、総合職のホワイトカラーの方が失業しやすくなると思われます。

というか今までも正社員を減らして非正規社員に置き換える動きはずっと続いていて、そのため数が減り続ける正社員や公務員といった、非正規労働者からすると階級差別的に優遇されていると見られている労働者のひとりあたりの仕事量は増え続けています。

その分給料も上がれば良かったのですが、ご存知の通りここ20年デフレで正社員の給料は上がっていない。よって正社員や激務な職域の公務員はどんどん割に合わない身分になっています。



非正規社員に比べれば恵まれていると言われる正社員、公務員の立場をセミリタイアして捨てるのはもったいないと言われますが、いつの時代の話をしてるのかなと思いませんか?


歴史的に見ると機械によって仕事を奪われる単純労働者、という図式が最初にあったので、まず機械でもできる単純作業ではなく専門知識と技術を必要とする仕事につく、いわゆる手に職をつけるのが食いっぱぐれない方法としてありました。

しかし技術の進歩でどんな専門的な仕事もやがては機械に置き換わっていくので、それなら機械には出来ない頭を使う創造的な仕事につくのが次の生き残り戦略でした。

が、人工知能の進歩が大抵の人の予想より早く、さらに流れが加速されそうなのでそうも言ってられなくなりました。このままだと正社員の仕事の方が先に無くなりそう。



最終的に労働者のほぼ全員が頭ではなく筋肉を使う非正規労働者になるとすると、労働者として生き残るにはむしろ頭より筋肉を鍛えた方がいいかもしれませんね。
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金融庁の平成29年度税制改正要望と個人投資家に有利な税制改正に向けたアンケート

SBI証券からアンケートが来ました。「個人投資家に有利な税制改正に向けたアンケート」。

SBI証券は、金融庁が昨年公表した「平成29年度 税制改正要望項目」(PDF)における“上場株式等”と“デリバティブ取引等”との損益通算を認める要望について、個人投資家の皆さまにとって非常に有利であり、必要不可欠な税制改正であると考えております。


だからアンケートに答えてね、という訳ですが、もちろん個人投資家にとって有利な損益通算対象の拡大は大歓迎なので、さっそく回答しておきました。主要なネット証券は全て同様のアンケートを行っているようなので、口座のある人は是非回答する事をおすすめします。

「配当金生活と21世紀日本の証券税制の変遷について」の記事でも書きましたが、損益通算対象の拡大は21世紀に入ってからずっと続いている大きな流れで、今回の要望は最後に残った「上場株式等」とデリバティブ取引や預貯金との損益通算についてです。これは要望が通って欲しいですね。

あとは毎年要望を上げている「上場株式等の相続税評価の見直し」も重要ですが、これは全然通る気配が無いですね。

現状だと上場株式の相続評価額は終値の100%で評価されているので、不動産に比べて不利なため相続対策は不動産投資一辺倒になってしまっています。

その為住宅需要が高まるとも思えない田舎に賃貸アパートが建ったりしていびつな事になっています。「上場株式等の相続税評価の見直し」が適切に行われればこうした状況を改善できる可能性がありますし、もし実現すれば株式市場に対するインパクトは短期的にも長期的にも絶大でしょう。

なぜならこれから日本史上空前の「大相続時代」が始まり、一番人口も金融資産も多い団塊世代と団塊ジュニア世代の間で金融資産の移動が行われていくからです。

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