松井証券のマザーズ信用買い評価損益率がマイナス30％を超えています。

一般的に信用評価損益率はマイナス20％を超えると追証がかかり投げ売りが発生し、いったん底打ちする傾向があると言われます。

しかしマザーズは個人投資家主体の小さなマーケットで、いわば資金管理も未熟で資本も弱小の個人の集まりのような所ですから、このように明らかに行き過ぎる事もあるわけです。

参考外部リンク：投資部門別売買状況（株式）

東京証券取引所から開示される投資部門別売買状況（参考リンク）を見ると、2017年の東証マザーズの売買代金シェアは、

個人56.2％
海外38.9％

となっていてこの両者で9割以上を占め、個人だけで6割近くになっています。

そしてこの個人の売買のうち現金取引は4割足らずで、信用取引が6割を超えています。

東証の各部門の中でも、いかに脆いマーケットか分かるでしょう。

経験の浅い無謀な個人投資家はこういった状況を把握せずに、ぜい弱な新興市場で過大なレバレッジをかけてトレードしているので、数年に一度はある鋭く短い下落でいとも簡単に飛ばされてしまうのです。


ちなみに同じく松井証券の東証の買方評価損益率を見ると、29日分で目安のマイナス20％に近づいています。

これは2015年のチャイナショックに匹敵する数字で、ここ数年では他には2016年始めの暴落（日銀がマイナス金利政策を発表）があります。

詳しくは関連記事を参照して下さい。

関連記事：【臨時更新】株価の底はいつなのか？松井証券の信用評価損益率で需給面と心理面から考える



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