カテゴリー:高配当ETF
ホームPage 1 / 212

日経高配当株50指数の配当利回りが2017年1月10日の設定以来初めて4%を超えてきました。

j外部リンク:日経平均プロフィル-日経の指数公式サイト-


2018年10月25日に4.05%を記録しています。

翌日の10月26日も4.05%でした。

参考として、日経平均の配当利回りは10月26日で2.03%です。

高配当株指数だけあって2倍もの利回りです。


さて日経高配当株50指数の配当利回り4%超えをもって、ただちに日経高配当株50ETF(1489)が買いかどうかは分かりませんが、節目に来ていることは確かです。

これだけ配当利回りが上がるのは、2015年のチャイナショックから1年後の2016年以来です。

あの時はそこが大底であり、日経平均株価は1万6000円から2018年の2万4000円まで駆け上がりました。

株価が長らく伸び悩んでいて、増配も相まって配当利回りが上昇したという状況は良く似ています。


ただ景気拡大の後半に来ているのは確かだと思いますし、業績がピークに差し掛かってるとすれば増配傾向も止まるかもしれません。

日経高配当株50指数の配当利回りの推移を参考に、やはりなるべく景気に左右されず減配しにくい、財務状況の良い銘柄を買っていくのが基本になると思います。

例えばキヤノン(7751)が先日下方修正を出して株価が下落し、配当利回りが2016年以来の5%に接近していますね。

この記事の続きを読む

最終更新:2018年9月12日 構成銘柄を最新のものに更新

日経平均高配当株50指数


日経平均高配当株50指数、公表開始

2017年1月10日から新指数である「日経平均高配当株50指数」の公表が始まっています。

指数に連動する新ETFも2月13日に上場されました。

指数公式サイト:日経平均プロフィル-日経の指数公式サイト-(指数一覧→日経平均高配当株50指数)

1月10日時点で指数の予想配当利回りが3.05%と東証 1 部加重平均 1.91%(日経平均は1.67%)より大幅に高いのが特徴で、まさに高配当株指数になっています。

それもそのはずで、指数の計算方式として、価格平均方式(日経平均等)や時価総額加重平均方式(TOPIX等)を取らずに、「配当利回りの大きさ」そのものを重視した指数になっています。

分類としては、ROEを重視したJPX400などと同じでスマートベータ型指数になります。

高配当株戦略は逆張り割安株投資の一種とも言えるので、この新指数を目安に投資のタイミングを計る事もできそうです。

構成50銘柄の確認

(2018年6月定期入れ替え後の最新版)

関連記事:日経高配当株 50から古河機械金属(5715)が除外され49銘柄に。配当利回りは初の4%に接近。

積水ハウス(1928)

双日(2768)

日本たばこ産業(2914)

デンカ(4061)

三井化学(4183)

三菱ケミHD(4188)

宇部興産(4208)

武田薬品工業(4502)

トレンドマイクロ(4704)

コニカミノルタ(4902)

昭和シェル石油(5002)

JXホールディングス(5020)

横浜ゴム(5101)

ブリヂストン(5108)

日本電気硝子(5214)

日本軽金属ホールディングス(5703)

古河機械金属(5715) ←2018年10月1日から除外

アマダホールディングス(6113)

日本郵政(6178) ←NEW 新規採用

小松製作所(6301)

日本精工(6471)

NTN(6472)

沖電気工業(6703)

日産自動車(7201)

トヨタ自動車(7203)

本田技研工業(7267)

富士重工業(7270)

キヤノン(7751)

伊藤忠商事(8001)

丸紅(8002)

三井物産(8031)

東京エレクトロン(8035)

住友商事(8053)

三菱商事(8058)

あおぞら銀行(8304)

三菱UFJフィナンシャル・グループ(8306)

りそなHD(8308)

三井住友トラスト・ホールディングス(8309)

三井住友フィナンシャルグループ(8316)

ふくおかフィナンシャルグループ(8354)

みずほフィナンシャルグループ(8411)

大和証券グループ本社(8601)

野村ホールディングス(8604)

松井証券(8628)

MS&AD(8725)

ソニーフィナンシャルホールディングス(8729)

東京海上ホールディングス(8766)

スカパーJSATホールディングス(9412)

KDDI(9433)

NTTドコモ(9437)

日経225銘柄の中から高配当株50銘柄が選定されています。

見ての通り業種の偏りがありますが、あくまで高配当という要素に拘った指数なのでそこは気にしなくて良いでしょう。

次に、銘柄の臨時除外・新規採用・入れ替えルールを確認します。

銘柄の除外・採用・入れ替えルールの確認


銘柄の臨時除外・新規採用・入れ替えルールを確認します。

毎年1回、「定期見直し」で6月末(最終証券営業日)に構成銘柄を入れ替えます。日経の予想配当を使って、基準日である5月末(同上)の予想配当利回りの高い銘柄を定期見直しルールに基づいて選定します。日経平均から除外される銘柄や、予想配当が無配となった銘柄は臨時に除外しますが、原則として構成銘柄が45銘柄未満となるまではその都度補充はせず、次の定期見直しで50銘柄に戻します。

指数公式サイト:日経平均プロフィル-日経の指数公式サイト-(指数一覧→日経平均高配当株50指数)

・毎年6月末に「定期見直し」で構成銘柄を入れ替え

・日経平均から除外、予想配当が無配となった銘柄は臨時に除外される。

・臨時除外があっても45銘柄未満になるまでは都度補充はしない。定期見直しで50銘柄に揃える。


この銘柄入れ替えのタイミングだと、毎年6月末が見直しルールに基づいた最新の状態になりそうです。

次に「定期見直し」のルールです。

・毎年 5 月の最終証券営業日を「基準日」とする。2017 年以降は以下の方法により 50 銘柄を選定し、翌月最終証券営業日の算出から入れ替えを実施する。定期見直しによる銘柄入れ替えは、一定の期間をもって事前に公表する。

・ 日経平均株価の構成銘柄を対象に、基準日時点での「予想配当利回りランキング(日経の予想配当に基づく)」を作成し、次の①~③の優先順位で高順位(予想配当利回りが高い順)の銘柄から 50 銘柄を選定する。なお、基準日時点で前 3 月期までの決算が未発表の銘柄は原則としてランキング対象としない。

① 予想配当利回りが 25 位以内の銘柄

② 現在採用銘柄で予想配当利回りが 100 位以内の銘柄

③ 未採用銘柄

ただし、①~③の各々において 3 期連続最終赤字の銘柄や、期末予想が無配の銘柄、株価が著しく下落するなど特別の事情により高順位となった銘柄は採用しない。なお予想配当利回りの値が同じ場合は流動性(直近1年間の1日あたり平均売買代金)が高い方を優先する。

指数公式サイト:日経平均プロフィル-日経の指数公式サイト-(指数一覧→日経平均高配当株50指数)

かなり配当利回りの高さそのものが指数に影響する基準です。

「3 期連続最終赤字の銘柄」や、「期末予想が無配」の銘柄は採用しないのは当然として、「株価が著しく下落するなど特別の事情により高順位となった銘柄」は採用しないというルールがあるので、これは前2者と合わせて「見せかけの高配当銘柄」を排除できるルールでしょう。

関連記事:高配当株を買うタイミング(年単位の買い場)について

この入れ替えルールだと、かなり多数の銘柄の入れ替えが予想されます。銘柄数も50と少ないのでダイナミックな指数になりそうです。配当利回りに着目する指数ならそうなるのが自然でしょうし、それを目指したものと思われます。

日経の資料を読むと、指数の連続性や銘柄入れ替えのインパクトに対して配慮した結果が、「現在採用銘柄で予想配当利回りが 100 位以内の銘柄」を優先する入れ替えルール(バッファールール)のようです。

また銘柄入れ替えのルールがある程度明確なので、定期入れ替えの一か月前には入れ替え銘柄が予想され、先回り買いの動きが起こるかもしれませんが、対象銘柄は流動性の高い大型株になるので、その影響は限定的と考えられます。

このような新指数の性格を考えると、指数に連動する新ETF「日経高配当株50」(銘柄コード:1489)は、これまで東証に上場されていた高配当株ETFの1478、1577、1698とは全く性格の違うものになります。

指数の算出方法とウエート上限


・算出方法

指数は構成銘柄の株価にウエート・ファクターをかけた値を合算し、この合計金額を、「除数」で割って算出します。除数は時価総額加重方式の指数における基準時価総額に準じたものです。ウエート・ファクターは基準日の予想配当利回りと直近1年間の1日当たり平均売買代金から割り当てられた流動性係数、同日の株価で決定します。各構成銘柄のウエート・ファクターは次の定期見直しまでの間、原則として期中には変わりませんが、株式分割や併合がある場合にはその比率によって調整します。予想配当利回りや銘柄別の指数におけるウエートの値には上限を設けています。

指数公式サイト:日経平均プロフィル-日経の指数公式サイト-(指数一覧→日経平均高配当株50指数)

何の事だか分からない人は全部理解しなくても良いです。要するに重要なのは、

・基準日(5月末)の予想配当利回りの高さに流動性を加味したものと株価でウエートが決まる。ウエートは原則次の基準日まで変わらない。

・予想配当利回りや銘柄別のウエートには上限がある


という事です。

同じ日経平均採用銘柄でも流動性には差があり、配当利回りが高くても流動性が低い銘柄はウエートが下がるという事ですね。

ウエートの上限とは、予想配当利回りが5%を超える銘柄は5%として扱う、銘柄別のウエートが全体の5%を超える場合は5%に収まるように調整する、という事です。

配当利回りが5%を超えて6%とか7%とか高い銘柄のウエートが極端に上がったり、1銘柄が全体の5%を超える事は無いという事ですね。

構成50銘柄を見ると最も組み入れ比率が高いのは、みずほフィナンシャルグループ(8411)の3.83%(配当利回り3.7%)です。最も比率が低いのは沖電気工業(6703)の0.44%(配当利回り3.24%)。

最も配当利回りが高いのはリコー(7752)の4.89%(組み入れ比率2.04%)、最も低いのは川崎重工業(7012)の1.66%(組み入れ比率1.85%)です。数字は全て1月10日現在。

組み入れ比率の話が出たので、日経平均の上位銘柄と比較してイメージを掴んでおきます。

nikkei50.png

こうして見ると、ユニクロ指数と揶揄(やゆ)される事もあるほど比率が偏った日経平均よりは整っていますね。今後偏りが出るとしても一銘柄が5%は超えない訳ですし。

高配当株のディフェンシブ性からか、過去の遡及データからは日経平均高配当50のボラティリティは日経平均より一回り低くなるようです。

これで一応、基本情報の確認が終わりました。ここまで読まれた方、お疲れ様でした。


次の項目からやっと、「で、実際はどうなのよ?この指数は使えるの?」という内容に入っていけます。

「日経平均高配当株50指数」の実力と日経平均との比較


具体的な指数の使い方の話に入っていきます。

まず、公式サイトから日経平均高配当株50指数のパフォーマンスを計算していきます。

公表されている数値のうち過去にさかのぼった遡及データは、2001年12月1日からの月次データがあります。

これには指数そのもの、配当を再投資した場合のトータルリターン、配当の税引き後の数値を用いたネット・トータルリターンの3種類があります。

配当再投資と言っても、あくまで理論的な数値になりますけどね。

税引き後のネット・トータルリターンで計算してみます。

2001年12月1日を100%としてネット・トータルリターンで計算して、2017年2月1日現在のパフォーマンスは、

491.29%と出ました。

約5倍だから、なかなかだと思いますが、この間の日経平均のネット・トータルリターンのパフォーマンスはどうなんでしょう?

公式サイトには2007年、10年前までのデータまでしかありませんので、独自では計算できません。

日経のサイトの広報資料を読むと、日経トータルリターンインデックスのパフォーマンスは載っていて、そちらは約2倍になっています。

税引き後のネット・トータルリターンだと2倍を切るでしょうか。

どちらにしても高配当株50指数の圧勝ですね。

ただ、データの扱いに慣れている人はすぐにピンとくると思いますが、こういう比較は起点をどこに取るかで全然結果が違ってきます。

データのある10年前の2007年1月1日を起点(100%)にして計算してみると、2017年2月1日現在のパフォーマンスは、

「日経平均高配当株50指数ネット・トータルリターン」が、134.97%。

「日経平均トータルリターン・ネット・インデックス」が、127.07%です。

ほとんど差は無い?

2007年というのはリーマンショックの前の年、サブプライムショック(パリパショック)の年で1月の日経平均は1万7千円台、夏頃には1万8千円台をつける事もあって、それが2000年のITバブル崩壊以後の歴史的なピークでした。

そのような株価が割高の時だから配当利回りは低く、こういう結果になるんでしょう。

さらに、リーマンショック後の「見せかけの高配当」期間に入ると、さらにさらに高配当株にとっては不利な比較になってきます。

関連記事:高配当株を買うタイミング(年単位の買い場)について

日経高配当株50指数と「ダウの犬」


パフォーマンスの比較は起点をどこに取るかで結果は大きく変わってきます。

リーマンショック後の2009年1月に起点を取ってみます。

この年は日本最強企業のトヨタ(7203)が史上初の減配を行った年で、非常に環境の厳しい年です。

その一方でダウの犬戦略が最高の成果を上げた年でもあります。

日経平均がプラス20%弱に対して、日本版ダウの犬はなんとプラス50%弱。

外部参考記事:米国流割安株投資「ダウの犬」戦略 日本での効果は?(日経新聞)

この期間、2009年1月1日を100%として、「日経平均高配当株50指数ネット・トータルリターン」(配当再投資、税引き後の理論値)の1年後のパフォーマンスは109.58%です。

「日経平均トータルリターン・ネット・インデックス」(配当再投資、税引き後の理論値)は129.57%。

あ、あれ……日経平均に対して、高配当株指数の大敗です。

この原因は銘柄の入れ替え時期にあると思われます。日経高配当50指数の構成銘柄入れ替え時期は毎年6月末、ダウの犬は毎年始めに入れ替えですから、その差でしょう。

という事は、毎年6月末の銘柄入れ替え後を起点に両指数を比較すれば、高配当株戦略の優位性を証明できるはずです。

やってみましょう。

毎年7月1日を起点(100%)に、翌年の7月1日時点までの1年間のパフォーマンスを比較したのが下の表です(どちらもネットトータルリターン)。

ni50.png
うーん……

日経高配当株50の四勝五敗、というより、ほとんど同じではないですか。

ダウの犬日本版はTOPIXのうち時価総額が大きい「コア30」銘柄の中から最も高配当の10銘柄を選ぶので集中が効いていますが、日経高配当株50のように225銘柄のうち50銘柄も選んでしまうと分散が効いてしまい、ほとんど日経225と同じになってしまうようです。

同じデータを使って、各年の起点から2017年2月1日現在までのパフォーマンスも比較してみます。

ni501.png
こちらは多少ですが傾向が出ました。

近年は日本企業の配当性向が年々高まっているので、これからの時代はアメリカのように高配当株指数の長期投資に優位性が出てくるかもしれません。

(ただし過去の遡及データはバッファールールが適用されていないので、入れ替えが激しくなっています。詳しくは公式参照。)

【重要】日経平均高配当株50指数の使いどころ【重要】


ここまで読んで頂いた方も読んでいない方も、お待たせしました。

日経平均高配当株50指数の使いどころの結論です。

nikkei_convert_20170212203520.png
↑日経平均の10年チャート

このチャートを見ると、株を買うタイミングとして一番良かったのは2012年の春から夏、次点で2016年の春から夏だったでしょうか。

それは後知恵に過ぎない、と思う人も多いでしょうが、持続可能な配当利回りに着目して見ると、株を買うタイミング、高い確率で株価の底を捉えるタイミングというのはだいたい見えてくるものです。

高配当株50
この表を見れば一目瞭然ですが、株を買う絶好のタイミングはズバリ言って(過去のデータ上は)6月時点で「日経高配当株50指数」の配当利回りが4%を超えてきた時です。

10年間で2回しかなかった絶好の買い時、相場の底を見事に捉えています。

常日頃から企業の業績と配当利回りの推移に着目している人には相場のタイミングがある程度は見えてくるものです。

株価しか見ていない人には、それが分からんのです。

以前から日経平均の配当利回りは重要な指標でしたが、この表で言うと2%強と弱の差は微妙です。

2.1%なら買いで、1.8%なら買いではないかというと、かなり微妙ですよね。

「日経高配当株50指数」という、より配当利回りを反映する指数が登場した事により、形勢判断はやりやすくなったものと考えます。

実際の運用は今年から始まったばかりですし、これからは指数の存在自体が配当利回りの推移に影響を及ぼす可能性もあります。

配当金狙いの投資家にとってもそれ以外の投資家にとっても、要チェックの指標になりそうです。

2017年からの配当利回りの日次データは、日々更新されたものが公式サイトで手に入ります。

指数に対応する新ETF「NEXT FUNDS日経平均高配当株50指数連動型上場投信(日経高配当株50ETF)」(証券コード1489)は、2月13日上場取引開始されました。

日経高配当株50ETF(1489)


概要


証券コード:1489

ファンド名称:NEXT FUNDS日経平均高配当株50指数連動型上場投信

ファンド愛称:日経高配当株50ETF

投資信託説明書(交付目論見書)

公式(取引所価格/基準価格/かい離率/分配実績はこちら):NEXT FUNDS 日経平均高配当株50指数連動型上場投信

決算は年4回、分配金の分配は毎年1月、4月、7月、10月の7日です。信託報酬は0.3024%(税抜0.28%)。

特徴


対象指数に連動するETFとしての値動きの特徴はどうでしょうか。

日経225銘柄の中からの50銘柄で構成されるので、値動きは日経平均と強い正の相関があると思われます。

試しに公式サイトの両指数の直近3年分の日次データを使ってExcelで計算してみた所、相関係数はプラスの0.95と出ました。


一方で高配当株ETFなので、下げに強く上げは穏やかな株価推移が期待されます。

傾向と対策


公式サイトによると、月次リターン過去 3 年分の標準偏差を年率換算した値の推移を、「日経平均高配当株50指数(トータルリターン)」と「日経平均トータルリターン・インデックス」で比較してみると、日経平均が15%から25%超の範囲で推移しているのに対し、日経高配当50はだいたい15%から20%の間で推移しています。

あくまで過去の遡及データ上の話ですが、配当込のパフォーマンスで見ると、高配当の分「日経高配当当50」の方が価格変動リスク(ボラティリティ)が低く値動きは緩やかな傾向があるとは言えそうです。

日経225は結構ボラの大きい指数なので、まったり配当を貰いながらホールドしたい人には日経225より日経高配当50指数と連動するこのETFの方が向いていると言えるかもしれません。

高配当株戦略を取る人、手間を省いて配当金生活をしたい人ならばツールとして利用を検討すべきETFになるでしょう。

関連記事:【四半期配当】3か月ごとに配当金を受け取るカンタン確実な方法(1489日経高配当ETF)

関連情報

日経平均高配当株50指数が初の定期銘柄入れ替え、トヨタ(7203)など採用

外部記事:サイバーエージェントを採用、日経平均銘柄入れ替え(日経新聞)

サイバーエージェントが日経平均に採用されたというニュースですが、入れ替わりに古河機械金属(5715)が除外されています。

古河機械金属(5715)は地味に日経高配当株 50の構成銘柄でもありましたが、日経採用銘柄で無くなったのでこちらからも除外されることになりました。

算出日は日経と同じく10月1日から。

ルールにより除外銘柄が出た場合補充はされないので、日経高配当50は来年6月の定期入れ替えまでは49銘柄で構成されることになります。これは指数の算出を開始してから初の出来事だと思われます。


(入れ替え・除外ルール:・日経平均から除外、予想配当が無配となった銘柄は臨時に除外される。・臨時除外があっても45銘柄未満になるまでは都度補充はしない。定期見直しで50銘柄に揃える。)


古河機械金属(5715)の配当利回りは3%と少し、指数の配当利回りは現在3%台後半なので、10月1日時点の株価にもよりますが、除外により少し平均利回りは上昇するかもしれません。


もう一点の話題は、この除外を考慮に入れなくても、指数の平均配当利回りがいつの間にか初の4%に接近しているということです。

2018年9月7日の時点で3.96%は指数算出開始以来の最高値です。

同指数の配当利回り4%は一応の目安であると思われるので、これをどう考えるか。

来年6月の定期入れ替え時の利回りを見てみないと何とも言えませんが、いろいろと考えてみるべき時期に来てると思います。


関連記事:「日経平均高配当株50指数」と「日経高配当株50ETF(1489)」まとめ

この記事の続きを読む

※追記:ブラックロックのIシェアーズシリーズ1361,1362,1589,1590については2018年1月22日(予定)が上場廃止日となりました。
iシェアーズ 新興国債券ETF-JDR(自国通貨建)

東証に上場する国内高配当株ETF同様、海外高配当ETFも数が増えてきてワチャワチャしてきました。

こちらも現状を整理しておきたいと思います。

ETF1.png
表にするとこれだけありますね。

この他に米国債のETFが為替ヘッジありとなしで4種ありますが、今回は省略します。

おもに日興アセットマネジメントとブラックロックがそれぞれ似たようなETFを上場していますが、どちらが良いか悩む人も多いと思います。

どちらが良いかは一概には言えないと思いますが、私としては似たようなETFならば海外の税制に対応しているかどうかが決め手だと思いますね。

ETF2.png
東証に上場するJDR形式のETFの場合、配当金はファンド籍のある現地国の税制に従って課税された後、また国内で通常の課税がなされる事になります。

ということは、ファンド籍のある現地国の税率が問題になる訳です。この点、最も税金が高いのは米国で30%です。

それはあんまりだという事で、「iシェアーズETF 東証上場シリーズ」に関しては各証券会社に同意書を提出することにより、「分配金米国源泉税軽減税率適用サービス」を受けられる事になっています。これにより軽減税率が適用され米国での課税が10%になります。詳しくは各証券会社のHPで確認して下さい。

外部参考リンク:分配金米国源泉税軽減税率適用サービスについて(SBI証券)

ブラックロックはその点をよく考えていて、後発のiシェアーズ債券ETFシリーズはファンド籍がアイルランドになっています。アイルランドの配当課税は0%なので、これで解決です。ブラックロックえらい。

ちなみにシンガポールも配当課税は0%です。

だから新興国債券ETFは1566と1362の2つがありますが、私はこのカテゴリはiシェアーズ新興国債券ETF(1362)に主に投資しています。

ホームPage 1 / 212