USB充電器・充電ケーブルが多すぎる!USB電流・電力テスターがあると便利

IMG_20190308_185107_convert_20190308190527.jpg
家の中に多種多様なUSB充電器・充電ケーブルが死ぬほどあって訳が分からなくなってる人はいませんか?

百均などで安価なブツに手を出したり、急速充電をうたう製品でホントに急速充電出来てるのかコレと疑わしいものがあったり、それらと正規品が混じって区別がつかなくなったり…

そもそも充電器はともかく充電ケーブルは外見で見分けが付きにくいので訳が分からなくなって…

ちゃんと充電できてるのか怪しく、原因が充電器にあるのか、充電ケーブルにあるのか、充電される機器本体にあるのか…

と、いう時に簡易USB電流・電力テスターがあれば便利という話です。数百円程度のものです。


USB電流電圧テスター チェッカー 電源メーター電圧モニター



死ぬほどある充電器と充電ケーブルの調査・整理のためにコレを購入しましたが、何でもっと早く買っておかなかったのかというぐらい便利です。

家じゅうのUSB充電器を測ってみると楽しいです。

測定範囲は電圧3~7.5V 、 電流0~2.5Aです。

あとアウト側が二口あるのでUSBハブとしても使えます。



今でもそうですが今後はバッテリーの大容量化がどんどん進んで大電流を流す高速充電規格でないと充電が追いつかなくなるので、今ある充電器は用済みになるかもしれません。

今はその過渡期になるのか高速充電規格が乱立していて混乱します。

そうなるとこのテスターじゃ足りなくなるかな~?と思ってもう少し高いのもポチりました。


COOWOO USB電流電圧テスター チェッカー 3-30V/0-5.1A 急速充電QC2.0/QC3.0/MTK-PE/iphone2.4Aなど対応【日本語説明書付き&12月保障】



これだと電圧30V、電流5.1Aまで対応しています。

まあそんな充電器は持っていないので現状使い道はありませんが(じゃあなんで買ったのか?)、高速充電に対応した最新機器を持っている人は最初からこちらを買った方がいいかもしれません。

ただこちらはそれなりにお値段がするので好きな人はどうぞ。

この記事の続きを読む

住民税非課税になる条件と落とし穴

極端に所得が少ないセミリタイアだと住民税非課税を狙える人もいると思うので調べました。

まず住民税には所得割均等割があります。

所得割は全国一律で所得金額が35万円(扶養親族がいない場合)以下で非課税になります。この金額を「非課税限度額」と言います。

均等割の「非課税限度額」は自治体によって違い28~35万円まで幅があります。これが曲者で、所得割の課税がゼロの人でも自治体によっては均等割の条件に引っ掛かる事があるので注意が必要です。

これがひとつ目の落とし穴です。

均等割は自治体によって違いますが年5000円程度の住民税が、非課税条件を満たさない限りかかってきます。金額自体は少ないですが他の判定にも影響してくるので非課税条件を満たせるならそれに越した事はありません。


判定には「合計所得金額」が使われます。これがふたつ目の落とし穴になることがあります。

「合計所得金額」の計算は以下の通りです。

合計所得金額

次の1と2の合計額に、退職所得金額、山林所得金額を加算した金額です。

※ 申告分離課税の所得がある場合には、それらの所得金額(長(短)期譲渡所得については特別控除前の金額)の合計額を加算した金額です。

1 事業所得、不動産所得、給与所得、総合課税の利子所得・配当所得・短期譲渡所得及び雑所得の合計額(損益通算後の金額)
2 総合課税の長期譲渡所得と一時所得の合計額(損益通算後の金額)の2分の1の金額
ただし、「総所得金額等」で掲げた繰越控除を受けている場合は、その適用前の金額をいいます。

合計所得金額(国税庁)


赤字の部分が落とし穴で、前年度以前にマイナスの確定申告をして損失の繰越がある人が対象になります。

どういう事かと言うと、例えば前年にマイナスの確定申告をして300万円の損失繰越があって、今年は300万円のプラスがあったとします。

この場合損失繰越の適用を受けると課税所得がゼロになって還付金が入るので、当然確定申告をします。

しかし「合計所得金額」の計算にはこの損失繰越は考慮されない、ということです。所得税や住民税の所得割はゼロになっても、住民税の均等割だけはかかってきます。

非常にややこしいですがこれがふたつ目の落とし穴になります。私もこの記事を書こうとして調べていたら気が付きました。

この記事の続きを読む

来年からは紙ベースの確定申告でも特定口座年間取引報告書の添付は不要

平成31年度税制改正大綱では、給与所得の源泉徴収票など一定の書類の確定申告書等への添付不要が盛り込まれた。平成31年4月1日以後に提出する確定申告書等に適用する。

 (中略)

 改正により紙ベースでも添付不要となる書類は、(1)給与所得、退職所得及び公的年金等の源泉徴収票、(2)オープン型証券投資信託の収益の分配の支払通知書、(3)配当等とみなす金額に関する支払通知書、(4)上場株式配当等の支払通知書、(5)特定口座年間取引報告書、(6)未成年者口座等につき契約不履行等事由が生じた場合の報告書、(7)特定割引債の償還金の支払通知書、(8)相続財産に係る譲渡所得の課税の特例を適用する際の相続税額等を記載した書類。

確定申告が電子申告に移行する中で、それに合せてどんどん事務手続きが簡略化される感じで良いですね。

来年分からは電子交付された年間取引報告書を印刷した書面も添付書類として認められるので、

関連記事:電子交付の「特定口座年間取引報告書」を印刷したものは確定申告に使えない?

PDFファイルをダウンロードして念のため印刷して保存しておけば良いでしょう。

確定申告期限から5年間は書類を保存しておく必要があります。

この記事の続きを読む